「有事の金」という言葉があります
戦争や紛争、急激な経済情勢の悪化など世界が混乱する局面では、金の人気が高まり、金の価格が上昇する傾向にあることから、そう呼ばれています
普段から有事に備えておくことは良いことではありますが、何をすれば良いのでしょう?
金投資といえば、金の延べ棒をイメージするという人もいるでしょう
しかし、そんなものを家に保管している人は自分の周りにはいません
有事の金だからといって推奨されても、何をすればいいのか困ってしまいます
それに「おすすめ」という人もいれば、「やめとけ」という人もいるでしょう
この記事では、金投資の概略だけでも理解していただき、次のアクションの参考にしてもらいたいと思っています
金の特徴(メリット編)
①信用リスクがない
②インフレに強い
③価値基準が世界共通
①信用リスクがない
株や債券のようなペーパー資産は、発行体(企業や国、自治体)が破綻して価値がゼロになるリスクがあります
しかし、金は実物資産であり、経年劣化や腐食がなく、希少性も兼ね備えています
つまり、価値がなくなるということがありません
信用リスクがなく、安全性・信頼性に優れていると言えます
②インフレに強い
インフレとはモノの価値(価格)が上がることです
同時に現金の価値が相対的に下がることになります
金もモノの1つであるため、価値(価格)が上昇する傾向にあります
インフレ時には、現金を持っておくより金の方が有利であると言えます
③価値基準が世界共通
金は世界的にその価値が広く認められています
したがって、欲しいと思う人を見つけやすいということです
つまり、マーケットが存在して換金しやすいものであり、いざという時に備えるにはもってこいということになります
以上、①から③の特徴(メリット)が有事の金と言われる要因となっています
金の特徴(デメリット編)
①配当や利子はない
②現物保有は管理が大変
①配当や利子はない
株や債券に投資する場合は、配当や利子といったインカムゲインと、そのものの値上がりを期待するキャピタルゲインがあります
しかし金投資にはインカムゲインはありません
資産を着実に増やしていきたいと思う人には向いていません
②現物保有は管理が大変
金を家で保管しようとすると、盗難や紛失のリスクを考える必要があります
TVドラマでもよく見かけますよねぇ、金庫から金の延べ棒が盗まれるシーンを
貸金庫や保管サービスを利用する人もいるでしょう
すると管理手数料や出入れの手数料がかかってきたりします
金投資の種類
金投資の主なものについて解説をしていきます
①現物購入
②純金積立
③金ETF・投資信託
④金先物取引
①現物購入
金貨や金地金の現物を購入する方法です
宝飾店、地金商、金属メーカーなどで販売されています
金を持っている感が最も得られ、The金投資と言える分かりやすいものです
その一方、大きさにもよりますが、まとまった資金が必要となってきます
そして、保管方法を考える必要があり、そのためのコストがかかることになります
②純金積立
毎月、積み立てる金額もしくは量を決めて金を購入していく方法です
地金商、金属メーカー、証券会社や銀行などで販売されています
少額(1,000円単位)から始められるため、お手軽な方法と言えます
毎日買い付けを行うため、ドル・コスト平均法により、高値づかみの心配がありません
しかし、購入手数料、保管手数料、入会費・年会費など各種手数料が存在して、ETFや投資信託と比べると高めに設定されています
③金ETF・投資信託
金価格に連動するように設計されているETFや金あるいは金に関連する金融商品に投資する投資信託を購入する方法です
証券会社や銀行で販売されています
株式投資をしている人からすると、仕組みは同じなので、始めやすいものかもしれません
手数料も比較的安価に設定されています
しかし、現物を持つわけではないので、金投資をしているという実感は湧かないかもしれません
④金先物取引
将来の期日に取引する金の価格を事前に約束する投資方法です
証券会社や商品先物取引業者で販売されています
証拠金を差し入れることにより、元手の数倍の取引が可能となるため、ハイリターンを見込むこともできます
その一方で、ハイリスクであるため素人には向いていません
金投資は位置づけが重要
金は、株や債券といったペーパー資産とは値動きが異なることになります
したがって、他の金融資産と組み合わせることにより、バランスを取ることにつながります
いわゆる分散投資です
他の金融資産が大きく振れる局面に備えて、保険をかけておくイメージです
金投資の中で、どの商品を購入するにしても、この位置づけが重要となってきます
金投資を推奨されても、次のアクションは、資産の一部だけを金投資にまわすことを検討するべきです
決してすべてを金に投資するというものではないということです
あくまで、分散投資の一手段として検討の土台に乗せるべきものだと思います
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