先進医療特約はつけるべきか、要不要の判断は割り切りが重要

B リスク管理

重い病気になるかもしれない、手術や入院が必要になるかもしれない、そういうリスクに備えて医療保険に加入する人はいるでしょう

その際に迷うのが先進医療特約をつけるかどうかです

先進医療特約って何でしょう?そんな治療を受ける可能性はあるのでしょうか?そんな疑問を持っていては判断することもできません

今回は、そんなことを整理しながら、先進医療特約の要不要を判断する材料を提供したいと思います

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先進医療とは

先進医療に係る技術料を保障してくれるのが先進医療特約ですが、その先進医療とはどのようなものでしょう

先進医療とは、厚生労働大臣の承認を受けた高度な医療技術を使った治療のことです

その有効性や安全性は、ある程度評価され承認されたものです

聞いたことがあるかもしれませんが、陽子線治療や重粒子線治療などがそれにあたります

対象となる医療技術については、厚生労働省のHPで公開されています

先進医療技術の対象(先進医療の概要についてー厚生労働省Webサイト)

先進医療は、新たな技術の研究が進むと追加され、保険適用となったり、効果がないと判断されたりすると削除されます

つまり、種類が増減するということです

先進医療特約が使えるか否かは、療養を受けた時点で、厚生労働大臣が承認する先進医療のリストに記載されているかどうかで決まります

保険の契約時点ではないので、そこは要注意です

先進医療を受けた場合は、通常の治療と共通する部分(診察、検査、投薬、入院料等)以外の費用は、健康保険の適用外で全額自己負担となります

高度な医療技術を使うわけですから相当高額です

だから、先進医療特約のようなものが必要となってくるのです

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先進医療を受けるためのハードル

先進医療を受けるためには、いくつかのハードルをクリアする必要があります

まず、先進医療というわけですから、どの病院でも治療を受けることができるわけではありません

各医療技術ごとに必要な施設の基準が決まっているため、先進医療が可能な医療機関は限定的です

その医療機関が自宅の近くになければ、それだけでハードルは高くなっていきます

先進医療を実施している医療機関(先進医療の概要についてー厚生労働省Webサイト)

また、希望すれば誰でも受けることができるわけではありません

医師がその必要性と合理性を認めた場合に初めて受けることができるのです

患者の状態にもよるでしょうし、治療の有効性についてもプロの判断が必要です

厚生労働省の統計によれば、先進医療の実績は年間約25,000件です

そのうち、がん治療でよく聞く陽子線治療は1,293件、重粒子線治療は562件(令和3年7月1日~令和4年6月30日)です

日本のがん患者数や死亡者数から考えても、ごくわずかということになります

つまり、先進医療を受ける確率は極めて低いということだと思われます

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先進医療特約の概要

先進医療特約は、特約というくらいですから、それ単独で加入することはできません

あくまで一般的な入院費用や手術費用を保障してくれる主契約に、オプションとして付加する形で加入します

保障金額は上限が決まっていて、最近のものだと通算2,000万円というものが多いようです

保険料は月100円~150円程度です

自分の場合は月97円でした

たぶん発生確率が低いので、これぐらいの金額になるのでしょう

更新型と終身型がありますが、更新して保険料の変更はあるものの、もともとが少額なので、大きな負担にはならないと思います

先進医療特約は要不要どっち?

先進医療を受ける確率は極めて低いと言いましたが、それだけで先進医療特約は不要という結論にはなりません

保険でカバーされるリスクというものは、もともと発生確率の低いものばかりです

発生確率が高いと商品にはなりませんから

考えるべきなのは、もし発生したら、負担できる金額かどうかです

それが保険選びの基本です

そうすると、負担できないというのが答えでしょう

さらに言うと、保険料は気にならないくらいの安さです

ならば、安心料だと思って割り切って加入すべきというのが結論です

医療保険に加入する時に一緒に考えましょう

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